中古住宅を購入する5つのメリットと注意点

中古住宅を購入する5つのメリット

中古住宅の購入に漠然とした不安を持つ方や、新築住宅をあきらめて中古住宅を選択する方もいることでしょう。ここでは中古住宅のメリットを見直し、むしろ積極的に購入するための判断材料を見ていきましょう。


1.新築住宅に比べて安価
土地の価格は、利便性や周辺環境などで決まります。これは新築であっても、中古であっても、大きさや形状などが類似であれば、ほぼ同じと言えます。従って、建物価格が安価な中古住宅が新築に比べて購入しやすいケースが多い、ということになります。
「どうしても、このエリアに住みたい」でも「新築住宅には手が届かない」という場合には、有望かつ現実的な選択肢となります。
2.”想像”ではなく、”実際の”日当たりや眺望などを確認
新築住宅に実際に入居してみると、「想像したものと違っていた」と感じることがあります。
“想像”するイメージは人によって異なるため、未完成な状態で購入を決断する新築住宅だからこそ起きる現象といえます。2階の日当たりや眺望、隣家の窓やバルコニーとの位置関係、前面道路の電柱や電線などの見え方も、想像するほかありません。中古住宅では、実際に住まう空間やその周辺を、ひとつひとつ確認することができます。“想像”するイメージには人により差異が生じますが、実際に見える景色に間違いはありません。
3. 成熟した住環境は、成熟した中古住宅が
新築住宅が成熟した住宅街の中に、1軒だけ建築されることは稀です(自分で土地を買って建てる場合は除きます)。新築住宅が建築される場所は、成熟した住宅とは一線を画した場所に多く、成熟した住環境を優先したい方や実家の近くに住みたい方(近居)には、中古住宅が有力な選択肢の一つになるでしょう。中古住宅のひとつひとつが、成熟した住環境を形成しています。
4.10年、20年経過してもなお、住宅としての役割を果たす
中古住宅の性能や耐久性への不安も少なくありません。しかしながら、中古住宅には長年の雨風に耐え、生活基盤として今なおその機能を果たしているという”実績”があります。中古住宅に特有の経年劣化やメンテナンスの必要性はありますが、仮に建物の設計や施工に問題があったならば、中古住宅として売却されること自体難しいといえるでしょう。新築住宅は最新の基準に則り、新たな技術や性能をもっていますが、唯一ないものが”住宅としての実績”です。
5.リフォームによって自分らしく
趣味や居住者の年齢などにより、既製の間取を変更するなど、構造にもよりますが中古住宅であれば思い切ったリフォームも可能です。新築住宅をリフォームするのは非効率的で割高、「要望を実現させるためには土地を買って建てるしかない」という方にも、中古住宅は賢い選択です。中古住宅とリフォームは表裏一体であり、必ず通る道ともいえます。そのリフォームの一環として工事を行えば、効率よく、割安に”希望の空間”を実現できるかもしれません。

中古住宅を購入する際の注意点

1.建物に関する情報をできる限り入手すること
中古住宅の建物への漠然とした不安は誰しもが少なからず抱くものですが、当然に、経年劣化による磨耗・損耗や性能の低下もあれば、個別の傷みや故障・不具合もありえます。これらについて、できる限り情報を入手することが大切です。
故障や不具合がないという情報よりも、むしろ今現在の故障や不具合、さらには過去の履歴に及ぶまでの情報を入手できることが重要です。予め情報を得られれば、納得のうえ購入判断ができ、予めリフォームの見積りにも反映することができます。中古住宅への不安は、故障・不具合などの存否よりも情報量の少なさによるところが大きく、建築士などの専門家と連携して、積極的な建物の状態把握と情報開示に努めている中古住宅の購入が賢い選択といえるでしょう。
しかしながら、中古住宅には見えない部分(壁の中、床下、屋根裏など)もたくさんあるため、情報提供に積極的な売り主や不動産会社であっても、そこには限界があります。
建物に不具合があった場合の対応などを、売買契約締結前によく確認することが大切です。
2.住むために必要な費用を把握すること
ここにあげる費用とは、一般的な不動産の購入にかかる費用ではなく、中古住宅ならではのリフォーム費用のことです。
中古住宅は、新築住宅に比べて低い価格設定となるケースが多いですが、一般的にはリフォーム費用が必要となります。
購入を検討している中古住宅のリフォーム費用はどの程度必要となるのか、不動産会社に確認しましょう。リフォームの見積書は、「必要な項目が全て網羅されているか?」、「極端にグレードの低い設備・仕様になっていないか?」など、注意して見る必要があります。
現在使用に耐えうる設備(給湯器や水周り)なども、既に耐用年数を超過して交換時期が迫っている場合、即交換または近々に交換することを想定すべきです。
購入後に、想定外の出費とならないように注意しましょう。
3.建物に不具合が見つかった場合の対応(売買契約締結前に確認すること)
建物に関する情報を事前に得ていても、いざリフォーム工事で壁を開けてみたら、表面的には把握できない雨漏りを発見することもあります。
このような想定外の事態に遭遇したらどうなってしまうのか、責任をだれが負うのか、補修費用をだれが負担するのか、といった内容について、売買契約締結の前に必ず確認しましょう。
売り主には、譲り渡した中古住宅対して「瑕疵(かし)担保責任」があります。
しかし個人間売買では売り主もまた一般個人であるため、その責任範囲は無制限ではありません。「雨漏り」や「建物本体の白アリ被害」などに対してのみ、一定期間の修復義務を負うのが一般的です。
「瑕疵担保責任を免責する」特約などが付される取引もあります。逆に売り主の瑕疵担保責任の範囲を超えて、補修費用などが保証される「既存住宅売買かし保険」や不動産会社による独自の瑕疵保証制度なども存在します。
自分自身の契約内容をよく確認してから、売買契約を締結しましょう。

※掲載情報は不動産ジャパンサイトより転記しています。